子どもの生きづらさへの社会的関心、1年で2倍に　SmartNewsの閲読データで判明

不登校・いじめ・生きづらさに関する記事の閲読数は2倍以上、滞在時間は3倍以上に。関心の高まる９月1日に向け、SmartNewsに特集ブロック『夏休みが明ける 〜子どもたちの生きづらさ〜 』を設置

スマートニュース株式会社（東京都渋谷区、代表取締役：鈴木健）は、3,000以上のメディアから記事をお届けするニュースアプリ「SmartNews」における、2020年から2021年の掲載記事のデータとユーザーの閲読データを調査したところ（※）、ユーザー一人あたりの子どもの「不登校」「いじめ」「生きづらさ」に関する記事について、記事数、閲読数（PV）、記事滞在時間のいずれも増加していることが分かりました。メディアの関心の高まりによって記事数が増えていることに加え、ユーザーの閲読数や記事滞在時間が2倍から3倍以上と記事数以上に伸びており、子どもの生きづらさへの社会的な関心が高まっていることがうかがえます。

スマートニュースでは「SmartNews」の閲読データを分析し、検索・サイト訪問・購買などの顕在化した行動に至る前の、“潜在的な社会的関心”を明らかにすることに取り組んでおり、今回の調査結果公表はその一環です。

（以下の3点のグラフは、2020年の1ユーザーあたりの記事閲読数（PV)と滞在時間の長さをそれぞれ100％として比較しています）

2015年に内閣府が発表した自殺対策白書では、18歳以下の自殺は、多くの学校が夏休み明けとなる9月1日が最多となっています。間もなく夏休み明けを迎えるにあたり、より多くの大人の方々に、身近な子どもたちが生きづらさを抱えているかもしれないことに思いを馳せ、目を向けていただくきっかけを提供したいと考え、今回の調査結果を公開しました。

多くの方々が子どもたちの生きづらさに関心を寄せていることがわかった今回の調査結果について、現在19の企業で産業医を務める他、クリニックで若い世代のカウンセリングを行う精神科医の尾林誉史医師（VISION PARTNER メンタルクリニック四谷 院長）は、次のようにコメントしています。

尾林誉史医師：
「大人の方々が子どもたちにできることはたくさんあります。一方で、子どもたちに素敵なアドバイスをすることだけが大人の役割ではありません。例えば、ただただお子さんの気持ちに寄り添うこと。耳を傾けること。頷くこと。微笑んであげること。それだけで子どもたちの気持ちは楽になります。それでも、自分たちだけでは立ち行かないこともあると思います。そんな時には、遠慮なく、周囲に相談してください。子どもは大人に、大人も誰かに、頼っていいのですから。
お子さんとその親御さん双方のお話を伺っていると、生きづらさを抱えている子どもと同様に、親御さんも深い悩みの中にいらっしゃることを痛感します。」

●特集ブロック「夏休みが明ける 〜子どもたちの生きづらさ〜」を設置
子どもの生きづらさに対する社会的な関心の高まりを受けて、スマートニュースでは8月25日から、「SmartNews」内の「国内ニュース」チャンネルに、特集ブロック『夏休みが明ける 〜子どもたちの生きづらさ〜』を設置しています。

特集ブロックでは、テレビ、全国紙、通信社、地方紙などが報じる、不登校、いじめ、貧困など、子どもを取り巻く社会課題や、その解決を目指すNPOや行政の取り組みを伝える記事を集約してお届けします。

また周りの大人の方々へ、生きづらさを抱える子どもに寄り添うことの一助となるよう、公的機関やNPOなどの電話・SNS相談窓口、命を守る「ゲートキーパー」についての解説などを集約した厚生労働省のウェブページ「まもろうよ こころ」のリンクを常置し、必要な情報へ素早くアクセスいただけるようにします。

今回、特集ブロックを設置することで、子どもの周りの大人の方々が、子どもたちの生きづらさに目を向け、寄り添うことのきっかけを作りたいと考えています。

スマートニュースは、今後も公共性を担う使命を自覚し、日々の生活に寄り添う公益性の高い良質な情報を、より多くの方へ分かりやすく届けていきます。

（※）SmartNews閲読データ調査概要
調査期間： 2020年1月1日～2021年12月31日
対象記事： 期間中にSmartNewsアプリに掲載された記事
記事の抽出： 記事タイトルに「不登校」「いじめ」「生きづらさ」のいずれかを含み、本文中に子どもに関連するキーワードを含むもの（子どもの話題と直接関係のない記事は除外）。

スマートニュース株式会社について　http://about.smartnews.com/
スマートニュース株式会社は、「世界中の良質な情報を必要な人に送り届ける」をミッションに掲げ、2012年6月15日に設立されました。日本と米国でニュースアプリ「SmartNews（スマートニュース）」を運用しています。世界中の膨大な情報を日夜解析し続けるアルゴリズムと、スマートデバイスに最適化された快適なインターフェースを通じて、世界中から集めた良質な情報を一人でも多くの人々に届けていきたいと考えています。